今日9月1日は防災の日ですね。
災害がいつ起こるか、予測は出来ません。
日本の地震発生数は多く、今後予測される大規模地震への対策や、局地的な風水害、大規模事故による局地災害などに備えるために、歯科医療・歯科保健を含めた被災者への健康支援の推進が必要になります。
災害では上記のサイクルがみられます。
災害時の歯科医療は「亜急性期から急性期」にとくに必要となり，具体的な活動としては，，
・歯科医療所見からの身元確認
・歯科医療救援
・口腔ケア
が挙げられます。
実際に災害に遭われた方へのアンケートでは，最も困ったことの第1位が「口腔ケア」という結果が出ています。
今回は，災害において特に問題となる口腔ケアの重要性に注目してみたいと思います。
被災時の口腔環境の悪化により、特に高齢者の方において、誤嚥性肺炎などの呼吸器感染を発症する恐れがあります。
実際に、「災害関連死」の原因として誤嚥性肺炎が考えられるケースが現在までに多くありました。
そのため東日本大震災の後、厚生労働省より、「歯・口・入れ歯の清掃がおろそかになることにより、特に高齢者においては、誤嚥性肺炎などの呼吸器感染症を引き起こしやすくなる」と注意喚起がなされました。
これにより、災害拠点病院など多くの方が搬送される病院や、高齢者施設、在宅療養者のいる居宅に対して、口腔ケアが早期に必要であることが示されました。
歯科保健活動は、これまで各自治体の医療行政などが中心となって行われてきましたが、被災により拠点を失ったり人的資源を欠いたりすることで、必ずしも直後から十分に機能するとは言えません。
そのため、「迅速に保健所機能を補完して地域保健業務を回復させるチーム（DHEAT）」、内部と外部支援との調整を行う「災害医療コーディネーター」、歯科としての共通認識を統一するための「災害歯科保健医療連絡協議会」等が設立されました。
以上のように、どんな災害に対しても、その直後から動くためには、災害が起こる前に綿密な準備を行い、継続的に訓練や講習を受け続ける必要があります。
「緊急時に動き出す」のではなく、「普段から動いている」状態にして、トップスピードで動き出す態勢を整えておかなければなりません。
迅速な口腔ケアにより、少しでも多くの方が救われることを心より願っています。
歯科医師 岸 結城